教育資金を考えるうえで大切なのは、最低このくらいは必要かなとミニマムで考えるのではなく、何があっても大丈夫なようにマックスかかるかもしれない金額で考えておくこと。子育てにおいては、習い事や塾、部活の遠征費など、小学生高学年あたりから明らかにお金がかかりはじめます。また、大学に行く場合も国立と私立では必要な金額が大きく異なりますよね。そうなると貯蓄のタイミングを逃してしまいます。子どもが生まれてから、できるだけ早めに将来、必要となるだろうお金についてシミュレートしておきましょう。

教育資金を捻出する手段の１つとして教育ローンが挙げられますが、これは最後の切り札にしましょう。また、多くの学資保険商品も展開されていますが、賢くお得に貯蓄したいなら「ジュニアNISA」や「投資信託」を選択してみてはいかがでしょう。投資要素を持つので、当然下落リスクも考える必要はありますが、投資信託の場合は資産運用の専門家によって運用され、さまざまな商品に分散投資しますので、他の投資に比べてリスクを軽減・分散させることができます。

収入源を１つでも多く持っておくことはとても重要です。上から降ってくる滝の本数が多ければ川はより潤う、とイメージすればわかりやすいでしょう。給与所得という1本の滝では、会社が潰れたら、体調を崩したら、退職したら、川は干上がってしまいます。給与収入をはじめ、事業所得、不動産配当など、上から流れ落ちる滝を何本も増やしていくことがポイント。また、夫の収入が多くても、万が一、夫の会社が倒産したり、体調を崩したりした場合の場合の備えもしっかりと考えておきましょう。

現代の日本では、共働き世帯が増え続け、夫婦のスタンダードともなりつつあります。もちろん、子どもが3歳までは子育てに専念したいという人もいるでしょう。その場合、3歳から、6歳から、12歳からで、貯蓄総額も変わってきます。何にせよ、「子どもが高校を卒業までにいくら貯めておきたいけど、何歳まで自分で子育てしたい」など、総合的に考えながら今後の暮らしを考える必要があります。漠然としたお金の不安はあるけど、何も行動せずに時間だけが過ぎていくということは避けましょう。まずは、行動してみる。これが一番大切です。